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CDPとは?
詳細な顧客データの活用を実現するCDPのメリットや活用方法を解説

更新:2021年11月08日(月)| 公開:2021年11月08日(月)| データ分析

CDPとは?詳細な顧客データの活用を実現するCDPのメリットや活用方法を解説

インターネットの普及、ITの進化によりこれまで以上に多くの顧客データ取得が可能になりました。その反面、企業のなかでもさまざまな部署で顧客データ取得が進み、各部署で取得した顧客のデータが分散してしまう課題も存在します。この課題を解消する手段のひとつとして注目を集めているのがCDPです。
今回は、CDPの概要や活用のメリットを見つつ、マーケティング施策で成果を上げるためのポイントについてお伝えします。

CDPとは?

顧客情報基盤と訳されるCDPは、「Customer Data Platform(カスタマー・データ・プラットフォーム)」の略称です。企業内で保有している、個人を特定できるデータを統合・整理・分析するためのプラットフォームを指します。

近年、「問い合わせに関するデータはカスタマーセンター」「Webサイトのアクセスログやネット通販購入履歴はネット通販部門」「顧客の趣味嗜好、家族構成、職業といった属性データはマーケティング部門」と顧客1人の個人データが社内各所に複数存在しているケースが少なくありません。CDPは、このような状況を解消し、社内に分散する顧客のデータを収集、紐づけし、統合・分析を実現するためのプラットフォームです。

CDPとDMPの違い

CDPに近い機能を持つものとしてDMP、「Data Management Platform(データ・マネジメント・プラットフォーム)」があります。DMPには、外部のサードパーティから提供されるデータの活用プラットフォームである「パブリックDMP」、自社が保有する顧客データの活用プラットフォームとなる「プライベートDMP」があり、特にプライベートDMPは顧客データの収集・整理・統合を行う点ではCDPと同じです。なお、パブリックDMPは個人を特定するデータ収集は行えません。

DMPは自社製品のターゲット設定やセグメンテーションによるマーケティング施策には高い効果を発揮します。これに対し、CDPは、顧客1人ひとりに最適化したマーケティング施策の実行が可能です。そのため、この2つのプラットフォームはそれぞれを補完するものであり、用途や状況に応じて使い分ければより高い成果が期待できます。

CDPの具体的な機能

顧客データの収集・統合・分析といったCDPの基本的な機能について、改めてひとつずつ説明しましょう。

データの収集

CDPでは連携が可能なシステム、ツール、プラットフォームなどからさまざまな顧客情報を収集します。具体的には、「スマートフォンアプリに登録した情報、位置データ」「企業とのメールでのやりとり」「SNSでの発言、いいね!やリツイートをした投稿」「自社サイトでのアクセスログ」「ネットショップや自社Webサイトの会員登録情報」「実店舗での購買情報、クーポン利用状況」「顧客管理システムにある個人情報」などが挙げられます。

データの統合

さまざまなシステム、ツール、プラットフォームから収集したデータを統合し、個人への紐づけを行います。「性別」「年齢層」「趣味嗜好」「居住地域」などの大枠だけではなく、Aさん、Bさんという顧客1人ひとりのプロファイルとしてのデータ統合が可能です。

データの分析

個人を紐づけることが可能なデータの収集・統合ができても、それだけではマーケティングに生かせません。重要となるのが、収集・統合したデータの分析です。CDPでは、顧客1人ひとりに合わせた施策を実施するうえで欠かせない、クロス集計やクラスタ分析、時系列分析など、さまざまな分析が可能です。

データ分析について詳しくは「マーケティングの成果を高めるデータ分析の基本」にて解説しています。

CDPが求められる理由

今、企業がマーケティング施策を行っていくうえでCDPが注目を集め、求められる理由としては、次のようなメリットがあるからと考えられます。

顧客に寄り添ったマーケティング施策の実施

CDPでは顧客1人ひとりのデータ分析が可能なため、より適切なマーケティング施策が実現できます。これまでは、顧客を個人ではなく群として捉えていたため、「性別」「年齢層」「趣味嗜好」「居住地域」などのセグメントによるマーケティング施策が中心でした。しかし、人によってはネットとリアルの場では異なる消費行動を行っている場合もあります。また、セグメントによるマーケティングは効率的ではあるものの、顧客1人ひとりの好み、タイミングに合致した施策を打つことは困難です。

CDPを活用すると、顧客を群ではなく個として捉えたきめ細かな施策を実施できるため、競合他社との差別化にもつながるでしょう。また、ネットだけの施策、リアルだけの施策から脱却が図れ、ネットからリアル、リアルからネットというシームレスな施策実施を実現します。

さまざまな顧客データの統合・分析が可能

営業部だけ、マーケティング部だけといったものではなく、さまざまな部署に分散した顧客データを収集、統合するため、より詳細な顧客データの分析が可能です。これまでは難しかった部署や事業をまたいだ施策も可能となります。

CDPを活用して成果を上げるためのポイント

CDPを活用して成果を上げるためには、いくつか注意すべきポイントがあります。

プライバシー教育の徹底

個人が特定できるデータを扱うため、プライバシー保護や情報漏洩防止に関する教育を行い、万が一のことがないよう気をつけなくてはなりません。特にデータ活用の担当者には、常にリスクを意識したうえでデータを扱うようにする教育の徹底が重要です。

CDPを扱う担当者の育成・雇用

CDPを導入すれば、すぐにデータ統合・分析ができるわけではありません。目的や用途に応じて適切にCDPを扱うためには、担当者の育成や外部からの登用が必須です。短期での結果を求めるのではなく、長期的な視点で取り組んでいく必要があります。

CDP活用専門チームの作成

マーケティング施策の内容によっては部署をまたいだデータ活用も必要です。これを実現させるためには、既存の部署で扱うよりもCDP活用の専門チームを作成したほうが業務もスムーズに進むでしょう。

既存システムとの連携の確認

自社の既存システムと連携できるかどうかの確認も忘れずに行います。連携が可能であれば、できることも増え、成果を上げられる可能性も高まるでしょう。既存システムをそのまま使えればコスト削減にもつながります。

DMPとの併用

いきなり個人の顧客データ分析・活用を行うよりも、まずはDMPでおおまかなセグメンテーションを行います。そして、ターゲット設定やカスタマージャーニーマップの作成を行ったうえでCDPを活用したほうが効率的に施策を進められるでしょう。

充実したサポート体制の構築

いざという時に、「メールでしか対応できない」「電話がなかなかつながらない」といった状況では、スピーディーな施策実行が叶いません。CDPを活用していくうえで、充実したサポート体制の構築が必要になります。

CDPの活用で成果を上げるには深い理解がポイント

CDPはプラットフォームであり、導入すればそれだけで成果を上げられるものではありません。自社がCDPを活用し、どのような施策を実現したいのかということが重要です。まずは目的を明確化させ、CDPをどう活用していくかを考える必要があります。そのためには、CDPへの深い理解が欠かせません。CDPができること、できないことをしっかり把握したうえで活用を進めていきましょう。

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